日本各地でオープンできないスキー場が続出している。特に本州の人口降雪機がないスキー場は痛手となっている。飛騨スキー場、東北のそうまロマントピアスキー場など積雪１０センチ以下のスキー場が続出している。先日「スイス銀行、標高１５００ｍ以下のスキー場、スキー関連事業への融資を停止」を配信したが、今後人口降雪機がないスキー場の経営はかなり厳しくなる。しかし、人口降雪機があれば良いというものではない。人口雪は気温が上がれば歯が立たなくなり、コストだけ増えてしまい経営を圧迫させることもある。また、本州には雪が無いため、先日野辺山スキー場で行われるはずだった「ＦＩＳ公認サークルＫサンクスＣＵＰ」が雪不足で中止になった。ワールドカップを含むヨーロッパのスキー大会は続々と中止となっており、国際スキー連盟も頭を抱えている。日本でも野辺山スキー場のような事例は今後増えると推測できる。選手の練習環境にも影響が出ており、練習がしたくてもできないスキー選手も出ている。

ベルン大学の観光研究所 ( FIF）の最悪のシナリオでは2030年までに2.6度気温が上がると、十分な雪が降る地域は250〜300メートル上がることになるとの予測を立てている。スイスでは先週１９５４年以来の大雪が降り、１日で１ｍ以上降った地域があったが、一方で積雪ゼロのヴァレー州のノンダズなどスキー場経営ができない地域もある。とにかく「異常気象」である。



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